読売新聞にオペラネットワークの
活動が掲載されました(2025年10月14日朝刊)

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地域オペラ存続に不安　入場収入減▪️主催・代表が赤字補填

地域に根ざした活動をするオペラ団体の多くが、今後の運営に不安を持っていることが、「全日本オペラネットワーク」などのアンケート調査で明らかになった。識者からは「日本のオペラの持続可能性に黄色信号がともっている」と危ぶむ声も上がっている。

(文化部　小林佑基)

アンケート調査

　今月8日、埼玉県和光市第三小学校音楽室。同市を拠点にする「特定非営利活動法人　オペラ彩」の会員ら約30名が、指揮者の平野桂子さんを迎えて練習していた。「この場面はみんなが集まってパーティーをしているところ」「ここは女性が無理やり男性を引っ張っているような感じ」平野さんは、来年1月31日、2月1日の定期公演で披露するオペレッタ「メリー・ウィドウ」の楽曲の情景や歌い方を熱心に指導。ピアノに合わせてドイツ語の歌が響き渡ると、音楽室は一気に華やぐ。練習は夜9時まで3時間行われた。
　会員は約15人だが、県内にキャンパスがある東邦音大生や附属高の生徒、放送大学埼玉学習センター合唱団員らも公演に出演するため、練習に加わる。県内では唯一、定期公演に常時、プロオーケストラを呼び、受賞歴も多い名門だ。
　それでも、公演の赤字は理事長の和田タカ子さん(79)が補填して活動を続けている。「地域のオペラは代表の多くがその覚悟だと思う。多くのプロが関わって作品をつくっているので、迷惑がかけられない」
　オペラは、ソロの歌手やオーケストラ、合唱、舞台装置が一体となって上演する総合芸術で、公演費用は高額となる。オペラ彩は定期公演2日間で約1800万円かかるが、会場の9割を埋めていた入場者が、コロナ禍後は7割に満たない時もある。会費を払って参加する会員数は横ばいだが、運営は逼迫している。企業の支援はほとんどなく、公的支援も減る傾向にあると和田さんは説明する。

会員減少、高齢化…

こうした地域のオペラの現状を探ろうと、和田さんが運営委員長を務める全日本オペラネットワークと。江藤光紀。筑波大准教授(芸術社会学)は共同で昨秋、全国約130団体にアンケートを送付。38団体から回答を得た。対象は、アマチュアが企画運営し、主役級や指揮者にプロを迎える「市民オペラ」に、プロ主体の団体も含めたが、新国立劇場や東京二期会などの大きな組織は除いた。
　結果は深刻で、持続可能性について「中長期的には不安を抱いている」という回答が19団体と最多。続いて「現在、運営に大きな問題がある/2〜3年先の運営が見通せない」があ14団体と、合わせて87%を占めた。「当面は安定的な運営が可能」の回答は3団体にすぎなかった。背景には会員の減少やファンの高齢化、後継者不足、クラシック音楽全般の苦境などがある。
　特に財政面が厳しく、23団体はボランティアに運営・事務の一部を頼っていた。収入源で最も多いのが「チケット販売」と答えたのは17団体だった一方、「団費・参加費等」も6団体あった。赤字が出た時、補填の方法として多かったのが主催者や代表者による補填で、「団の貯金から」が続いた。自由回答でも、会費収入の減少や助成金の不安定さを訴えるものが目立つ。

公益性アピールを

公的支援を受けているとの回答は11団体にとどまった。「所沢市民オペラ」会長で声楽家の落合一成さん(35)は「名前はあ『市民』だが、今のところ、運営や企画に市は関わっていない。会員の会費ではあ足りず、自分のポケットマネーでやっている」と話す。また、落合さんは、外国語で歌うというオペラの特質は演劇やバレエに比べ、歌手には労力を要求し、集客面でも不利に働くと難しさを語る。
　江藤准教授は、コストがかさむオペラは、平等性が求められる公的支援で不利になりがちだと指摘。その上で、「これまでは主に団塊の世代がリードし、低コストで活動し、地域文化の中核を担ってきた。今後は、活動が地域にどう役立っているのかあを言語化し、公益性をアピールするための理論武装が必要だ」と説く。
　和田さんは「稽古中に(成長で)潮目が変わったような感覚を覚えることがあり、それが作品づくりの要で醍醐味。地域オペラは優れた演奏者や教育者を生み出す。裾野を広げて芸術の振興、人材の育成を図りたい」と話している。

掲載記事
『地域オペラ存続に不安』
（読売新聞朝刊 2025年10月14日付）

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全日本オペラネットワークより

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